マルチ商法（マルチ）

意味 {#meaning}

「マルチ商法」の略称。法的には「連鎖販売取引」と呼ばれ、商品やサービスを契約した者が、次は自分が新たな会員を勧誘することで紹介料やマージンなどの利益を得る仕組みを指す。ピラミッド状に組織を拡大していくのが特徴。法に抵触する「ネズミ講」とは異なり、商品の販売実態があるものは一定の条件下で認められているが、強引な勧誘や高額な契約に伴うトラブルが絶えないため、ネガティブな文脈で使われることが多い。

由来・背景 {#origin}

英語の「Multi-level Marketing（マルチ・レベル・マーケティング／MLM）」の頭文字に由来する。1970年代にアメリカから日本へ導入され、急速に拡大した。当初は生活用品の販売が主だったが、時代とともに投資案件や自己啓発セミナー、暗号資産など商材が多様化している。近年では、SNSやマッチングアプリを通じて「憧れの生活」や「不労所得」を誇示し、身分を隠して近づく勧誘手法が急増。特に将来への不安を抱える若年層がターゲットにされるケースが多く、自治体や消費者庁が「マルチ」という言葉を用いて注意喚起を繰り返している。また、「ネットワークビジネス」という呼称でカモフラージュされることも一般的である。

例文・使い方 {#examples}

• 「久しぶりに連絡が来た友人からお茶に誘われたが、結局マルチの勧誘だった。」
• 「SNSで『スマホ一台で稼げる副業』を教えると言われたが、怪しいマルチの可能性が高い。」
• 「マッチングアプリで知り合った人からセミナーに誘われたら、マルチを疑ったほうがいい。」